WHOISでドメイン所有者を検索する方法

オンラインストアの名前はとても重要ですし、ストア名を考えるのは楽しいプロセスです。ところが、せっかく考えた名前がすでに使われていたら、出鼻をくじかれた気分になります。同じ名前のストアは存在しなくても、そのドメイン名がすでに取得されていることもあります。しかし、名前を考え直す必要があるとは限りません。 場合によっては、ドメインの所有者を探して、譲渡の交渉をすることができます。

ドメイン所有者の検索には、無料の検索ツール「WHOIS」が便利です。WHOISは、インターネットのドメイン名システムを管理・調整する国際的な非営利団体であるICANNによって運用ルールが定められています。 ICANNは、安全かつ安定したインターネット環境を維持する役割の一環として、認定ドメインレジストラに登録情報の照会サービスを提供することを求めています。

ただし、近年はプライバシー保護やGDPR（EU一般データ保護規則）の影響により、WHOISで表示される情報が以前より少なくなっています。また、RDAP（登録データアクセスプロトコル）への移行も進んでおり、ドメイン所有者の詳細情報を確認できない場合もあります。この記事では、WHOISを使ってドメイン所有者を検索する方法や、所有者への連絡方法、新しいドメインの設定手順を紹介します。

WHOIS検索で確認できる情報

WHOIS検索とは、ドメインの登録者や登録日などを確認するための検索方法です。ICANN認定のドメイン登録事業者（レジストラ）を通じて登録されたドメインの情報は、WHOISで照会できます。 ドメイン名やIPアドレスをWHOIS検索ツールに入力すると、該当する登録情報が照会され、公開されている情報が表示されます。

WHOISの記録には、次のような情報が含まれます。

• 所有者情報：登録者名、組織名、または代理登録サービスの名称
• 登録日と有効期限：ドメインが登録された日と登録の有効期限
• レジストラ情報：ドメインの登録や管理サービスを提供する事業者
• 連絡先情報：メールアドレス、または匿名化された代理連絡先
• ネームサーバー：ドメインとIPアドレスを紐付けるサーバー情報

WHOIS検索は、たとえば次のような場面で役立ちます。

• すでに登録されているドメインを購入したく、所有者へ連絡したい場合
• 取引先や卸売パートナーの登録情報を確認したい場合
• 自社の著作権やブランドを侵害している可能性があるサイトを調査したい場合
• 自分のドメイン情報が正しく登録されているか確認したい場合

.com、.net、.orgなどの一般的なドメイン拡張子は、WHOISで登録情報を確認できます。 主要な拡張子以外を調べる場合は、IANA Root Zone Databaseなどで該当するレジストリや検索ツールを確認するとよいでしょう。

WHOISとRDAPの違い

RDAP（登録データアクセスプロトコル）は、WHOISに代わる新しい登録データ照会の仕組みです。ICANNは、.comなどのgTLD（分野別トップレベルドメイン）について、登録情報をより安全かつ標準化された形で確認できる方法としてRDAPの利用を進めています。

RDAPでは、主に次のような情報が表示されます。

• 登録日と有効期限
• ドメインのステータス
• レジストラ情報

RDAPは、GDPRなどのプライバシー関連法に対応しやすいよう、段階的なアクセス管理を前提にしています。一般ユーザーには一部情報のみを表示し、法執行機関など一定の権限を持つユーザーには、条件に応じてより詳細な登録情報へのアクセスを認める設計です。

現在、WHOIS検索サービスの中には、内部でRDAPを利用しているものもあります。 表示画面や基本的な使い方は従来のWHOIS検索と大きく変わらないことが多いものの、個人情報は以前より表示されにくくなっています。

過去のWHOIS履歴を確認するメリット

通常のWHOIS検索では、現在の登録情報を確認できます。一方、過去のWHOIS履歴を調べると、所有者の変更履歴、レジストラの変更、過去の技術情報などを確認できます。

過去のWHOIS履歴は、次のような調査に役立ちます。

• セキュリティリスクの確認：過去にフィッシングやスパムに使われたドメインかどうかを調べる手がかりになります。
• ドメイン購入前の確認：中古ドメインを取得する前に、マルウェア、迷惑行為、不自然な所有者変更がなかったかを調査できます。
• SEO上の評価確認：古いドメインでも、過去の使われ方が悪ければ検索評価に悪影響が残る場合があります。
• ブランド保護：同じ登録者が複数の類似ドメインを持っていないか、調査の手がかりになります。

DomainTools、WhoisXML API、ViewDNS.info（すべて英語サイト）など、過去のWHOISレコードを保存しているサービスがあります。 多くは有料ですが、ドメインの購入を検討している場合や、ブランド侵害の可能性を調査する場合には、利用を検討するとよいでしょう。

ドメイン所有者を検索する方法

1. WHOIS検索ツールにアクセスする
2. ドメイン名URLを検索する
3. 連絡先情報が公開されているか確認する
4. 登録者の連絡先情報を見つける
5. 関連ドメインを逆引きWHOISで調べる

1. WHOIS検索ツールにアクセスする

ドメイン名の空き状況を調べたい場合は、ShopifyのWHOIS検索ツールにアクセスしてみましょう。所有者を確認するには、WHOIS.comの検索ツールを使用します。このツールでは、ドメインの登録事業者（レジストラ）、登録日、有効期限、ネームサーバー、所有者の連絡先情報（公開されている場合）などを確認できます。

注意：WHOISの登録情報には、プライバシー保護のため、所有者の氏名や連絡先が公開されていない場合があります。

2. ドメイン名URLを検索する

ドメインの情報を調べるには、WHOISの検索バーにドメイン名を入力し、検索ボタンをクリックします。

WHOISには、ドメイン名、ドメイン履歴、ドメインID、レジストラのサーバー情報やURL、登録日などの基本情報が表示されます。たとえば、shopify.comは2003年3月11日に登録されており、レジストラはMarkMonitorです。

検索結果の「View more information」をクリックすると、ドメインの詳しい登録情報を確認できます。

3. 連絡先情報が公開されているか確認する

WHOIS検索をしても、登録者の名前やメールアドレスが必ず表示されるとは限りません。所有者がプライバシー保護サービスや代理登録サービスを利用している場合、個人情報の代わりに代理の連絡先情報が表示されることがあります。

たとえば、次のような表示です。

• 実際の所有者に転送される匿名化されたメールアドレス
• 登録者本人ではなく、プライバシー保護サービスの名称
• レジストラが提供する問い合わせフォーム

所有者の連絡先が公開されていない場合、プライバシー保護サービスやレジストラを通じて連絡できることがあります。これにより、所有者の個人情報を保護しながら、問い合わせが可能になります。

連絡先情報が表示されていない場合でも、所有者に連絡する方法はあります。 匿名化されたメールアドレスやレジストラの問い合わせフォーム、過去のWHOIS履歴、DNS情報、SSL証明書の情報などが手がかりになる場合があります。

4. 登録者の連絡先情報を見つける

ドメイン所有者の情報が非公開の場合は、インターネットで検索して、ドメインを管理している企業を探しましょう。 会社の問い合わせページや会社概要ページから連絡先が見つかる場合があります。SNSの公式アカウントも確認してみましょう。

それでも情報が見つからない場合は、企業の登記情報を調べる方法もあります。登記されている国や地域を確認し、企業情報を公開しているデータベースを探しましょう。

米国の場合は、州政府の企業登記情報を検索できます。 たとえば、フロリダ州で登記されている企業がドメインを所有している場合、州の企業登記データベースで会社名や住所、登録代理人などの情報を確認できます。

ただし、企業の所有者とドメインの登録者が同じとは限りません。 会社情報はあくまで手がかりとして扱い、譲渡交渉の際には、相手がドメインの登録者本人か、正当な管理権限を持っているかを確認することが重要です。

5. 関連ドメインを逆引きWHOISで調べる

通常のWHOIS検索はドメイン名をもとに情報を調べる方法ですが、メールアドレス、組織名、電話番号などの登録者情報をもとに関連するドメインを探す、逆引きWHOISという方法もあります。

逆引きWHOISは、次のような場面で役立ちます。

• セキュリティ調査：同じ登録者に関連する不審なドメインを調べる手がかりになります。
• ブランド保護：自社ブランド名を使った紛らわしいドメインを複数登録している人や企業を特定できます（たとえば、brandname-shop.comやbrandname-sale.netなど）。
• サイバー犯罪調査：一見無関係に見える不審サイト同士のつながりを調べる手がかりになります。
• 取引前の確認：提携先や購入先の関連ドメインに不自然な点がないかを確認できます。

ただし、多くのドメインがプライバシー保護を利用しているため、逆引きWHOISで関連ドメインを見つけるには、登録者のメールアドレスや組織名など、検索の手がかりとなる情報が必要です。より詳しく調べたい場合は、DomainToolsやWhoisXML APIなどの有料サービスが使われることもあります。

ドメインの所有者が判明した場合の対処法

取得したいドメインの所有者がわかったら、所有者に連絡を取り、ドメインの譲渡について交渉することを検討しましょう。

1. ドメイン所有者に連絡する

まずは、ドメイン所有者の連絡先を確認しましょう。前述の手順で郵送先住所などが見つかる場合もありますが、メールなどで連絡を取りたい場合は、次の方法を試してみてください。

最初に、所有者の名前をGoogleで検索してみましょう。連絡先が見つからない場合は、HunterやLinkedInなどのサービスを利用する方法もあります。

WHOISレコードに代理連絡先が表示されている場合は、そのメールアドレスや問い合わせフォームから連絡してみましょう。レジストラがメッセージを所有者へ転送してくれる場合があります。

最初のメッセージは短く、丁寧にまとめましょう。まずは自己紹介をし、ドメインの取得に関心があることを伝え、売却を検討してもらえるか尋ねます。最初から具体的な条件を交渉するのではなく、相手の意向を確認することが大切です。

2. ドメインを取得するための交渉を行う

ドメイン所有者と連絡が取れたら、譲渡交渉に向けて準備を進めましょう。まずは予算を決めておくことが大切です。

ドメイン料金を検討する際は、ドメインオーソリティ（検索エンジンからの評価を示す指標）も考慮しましょう。古いドメインでも、検索結果での順位が低く、アクセス数も少ない場合は、比較的低い金額から交渉を始められる可能性があります。一方、検索結果で上位に表示され、SNSなどでも高い認知度を持つサイトの場合は、相応の金額を提示する必要があるかもしれません。

短く覚えやすい名前や人気のある語句、SEO評価の高いドメインは高額になる傾向があります。海外では、AI.comのような短いドメインが数千万ドル規模で取引された例もあります。希望するドメインの価値を考えるときは、名前のわかりやすさ、既存の検索評価、過去の利用履歴、ブランドとの相性を総合的に確認しましょう。

Shopify Mastersのインタビューでは、headphones.comを取得したAndrew Lissimore氏の事例も紹介されています。彼は元の所有者に「あなたのドメインに興味があります。売却を検討していただけますか」と連絡し、数か月にわたって交渉しました。最終的には高額な取引になったものの、事業の成長に合わせて分割で支払う条件で合意できたと語っています。この事例は、まず行動を起こすことの大切さを示しています。

3. ドメイン購入前にリスクを確認する

ドメインを取得する前に、そのドメインに法的リスクやセキュリティ上の問題がないか確認しましょう。他者の商標を侵害するドメインを購入すると、法的なトラブルが発生したり、ドメインの移転を求められたりするリスクがあります。

購入前に、次のような点を確認してください。

• 商標権の侵害：既存の商標と類似していないか、商標権を侵害するおそれがないか確認します。
• フィッシングや不正利用の履歴：過去にフィッシングやマルウェアの配布などに利用されていないか、PhishTank（英語サイト）のようなセキュリティ関連サービスで調べます。
• 迷惑メールの送信制限など：メール事業者やセキュリティ関連サービスのブロックリストに登録されていないか確認します。
• 過去の所有者情報：過去のWHOIS履歴を確認する方法があります。また、現在の非公開登録情報については、ICANNのRegistration Data Request Service（英語サイト）を通じて開示を申請できる場合もあります。

とくに中古ドメインは、過去の評価を引き継ぐことがあります。良い評価を持つ場合もありますが、スパムや不正利用の履歴があると、検索順位やメール到達率に悪影響を与えることもあります。

4. サイトを新しいドメインに移行する

ドメインの取得が完了したら、既存のウェブサイトを新しいドメインに移行しましょう。新しくウェブサイトを立ち上げる場合は、このステップを省略できます。サイトを構築した後に、取得したドメインを設定するだけでOKです。

Shopifyでは、他のウェブサイト作成サービスからサイトを移行する方法が複数用意されています。移行元のサービスやサイトの構成に応じて、適切な方法を選びましょう。

5. 新しいドメイン名を考える

希望するドメインを取得できなかった場合は、別のドメイン名を検討しましょう。

元のアイデアを活かしながら、別のドメイン名を考える方法を紹介します。

• 別のトップレベルドメイン（TLD）を選ぶ：TLDとは、ドメイン名の最後のドット以降に続く部分です。例えば、多くのウェブサイトは.comを使用していますが、.co、.org、.shop、.bizなど、ビジネスの種類に応じて別のTLDを選ぶこともできます。
• ドメイン名に単語を追加する：「shop」や「buy」のような単語を追加する方法もあります。 例えば、shoes.comが取得できない場合は、shopshoes.comやbuyshoes.comを候補にしてみましょう。
• ドメイン名ジェネレーターを活用する。Shopifyの無料ドメイン名ジェネレーターを使ってみましょう。キーワードを入力すると、ビジネスに合ったドメイン名の候補が提案されます。

WHOISのプライバシーとGDPRの影響

2018年にGDPR（EU一般データ保護規則）が施行されて以降、WHOISデータの収集・保存・公開方法は大きく変わりました。個人情報の保護が強化された一方で、ドメイン所有者の情報は以前より確認しにくくなっています。

ICANNのRegistration Data Policy（登録データポリシー）では、ドメイン登録情報の取り扱いや公開に関するルールが定められています。 多くのWHOIS/RDDS検索では、登録者の個人情報が非公開となり、連絡先情報の一部のみが表示されるのが一般的です。

主な変化は次のとおりです。

• WHOIS/RDDSでは、多くの連絡先項目が原則として非公開になるか、一部の情報のみが表示されます。
• 登録者の連絡先に加え、管理・技術担当者などの情報も、一般のWHOIS検索では確認しにくくなっています。
• ドメイン登録情報の「Organization/Company（組織名・会社名）」欄に入力がある場合、その組織が登録者として扱われることがあります。一方、空欄の場合は、登録者名に記載された個人が登録者として扱われることがあります。

ドメイン所有者としては、次の点を確認しておくのがおすすめです。

• 現在の登録情報を見直す：Organization欄や登録者名が正しいか確認します。
• 公開されている情報を確認する：WHOIS/RDDS検索を実行し、どの項目が公開され、どの項目が伏せられているか把握します。
• 登録情報の記録を保管する：管理、請求、技術担当などの連絡先情報が必要な場合は、社内で記録を保管しておくと役立ちます。
• 別の調査手段を使う：WHOISで十分な情報が得られない場合は、過去のWHOIS履歴、RDAP、逆引きWHOIS、ICANNのRDRSなどを検討します。

自分のドメイン登録情報を守るには

自分の個人情報をWHOISの検索結果に表示させたくない場合は、以下の方法があります。

• ドメインプライバシーサービスを使う：WHOIS上の表示を、登録者本人の情報ではなく、プライバシー保護サービスの連絡先情報に置き換えることができます。
• プライバシー保護付きでドメインを登録する：多くのレジストラは、ドメイン登録時に個人情報を非公開にするサービスを提供しています。追加料金がかかる場合もあります。Shopifyでは、一部のドメイン拡張子を除き、WHOISプライバシー保護が標準で提供されています。
• 登録する個人情報を工夫する：私書箱、バーチャルオフィス、ビジネス用住所、専用メールアドレス、事業用電話番号、法人名義などを活用する方法があります。

ドメインは不動産のように完全に買い切るものではなく、ドメイン登録をして利用する仕組みです。 そのため、利用を継続するには定期的な更新が必要です。

レジストラは、ドメインの移管や更新に関する通知など、重要な連絡を登録者の連絡先に送ることがあります。 通知を見逃さないよう、登録情報は常に最新にしておきましょう。

Shopifyでドメインを設定する

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