Verifone Victaとは？Verifoneとの提携でShopify POS向け端末の選択肢がさらに拡大

店舗での優れた顧客体験（CX）を提供するには、スタッフによる顧客対応だけでなく、快適に操作ができるレジ端末の導入が欠かせません。販売の際に迅速かつ正確な会計処理を行うことができれば、スタッフも顧客対応に集中できるようになります。

Shopify（ショッピファイ）は2025年にShopify POS Hub（ショッピファイポスハブ）をリリースしました。実店舗でのタブレット端末とレシートプリンターやバーコードスキャナー、カードリーダーなどの周辺機器を有線で接続することで、安定した通信環境を整えることができる専用ハードウェアです。

これに加えて、Shopifyが決済端末大手のVerifone（ヴェリフォン）と提携したことにより、新たなShopify POS（ショッピファイポス）向けのハードウェア導入が可能となりました。

Verifone Victa（ヴィクタ）シリーズの端末をPOSシステムに導入することで、高性能かつ高セキュリティなハードウェアを利用できるだけでなく、顧客の将来的なニーズの変化にも対応できるようになります。

この記事では、Shopify POS向けの端末「Verifone Victa」シリーズとは何かや、その特徴、メリットについて紹介します。

Shopify POS向け端末のVerifone Victa

Shopify POS向けの端末「Verifone Victa」を提供するVerifoneは、世界中の小売業者から信頼される決済用ハードウェアを開発する企業です。このVerifoneとShopifyの提携により導入される決済端末には以下の2種類があります。

• Victa Mobile（ヴィクタモバイル）：持ち運びができる決済端末で、POSとしての機能も備えているため、専用スタンドやタブレットとのペアリングで設置型レジとしても活用できます。接客しながらモバイル決済をすることも可能です。
• Victa Lane（ヴィクタレーン）：設置型の決済端末で、大型のタッチスクリーン搭載で会計時の金額表示や購入商品の内容が見やすいという特徴があります。

Verifone Victa端末の特徴

• 長期的運用にも適した設計
• 会計の高速化
• 高いセキュリティ
• さまざまな現場で使用できる頑丈設計
• アクセシビリティへの配慮

長期的運用にも適した設計

Verifone Victa端末は、長期間安定して動作するよう設計されており、将来的なビジネス拡大や技術進化に合わせて、迅速さや安全性を維持できます。

会計の高速化

高性能のDragonwing Qualcomm Octa-coreプロセッサを搭載しているため、会計がスムーズに行えます。会計で顧客を待たせることがなくなるため、スタッフは接客に集中できます。

高いセキュリティ

PCI 7規格に準拠し、遠隔地からのスキミング検知など業界最先端の不正利用防止技術を搭載しているため、安全な取引が可能です。Verifone Victa端末の高い決済セキュリティ技術により、購入者の信頼を確保できます。

さまざまな現場で使用できる頑丈設計

電子機器の防塵、防水の保護性能を表すIP52とIP53規格に準拠しており、ホコリや水こぼしに対しても高い耐久性を持っています。頻繁な使用にも耐えられる頑丈な設計で、さまざまな現場で安心して使用できます。

アクセシビリティへの配慮

英国王立盲人協会（RNIB）の認定や、数々の賞を獲得した「Verifone Navigator」を搭載しており、アクセシビリティへ配慮しています。視覚障害やロービジョン（低視覚）を持つ顧客も安心してレジ操作ができるよう画面上ガイダンスを提供できるため、顧客満足度を高められます。

Shopify POSにVerifone Victa端末を導入するメリット

• 高いセキュリティやアクセシリビティへの配慮があるため信頼獲得につながる
• 店舗やブランドイメージに合わせてハードウェアを選べ、レジ環境を最適化できる
• 有線接続のため通信が安定し、円滑な会計処理が実現する
• 周辺機器との接続も手軽にできる
• 耐久性が高く長期に渡り使い続けられる

まとめ

決済端末大手のVerifone社とShopifyが提携することにより、Verifone Victaシリーズの端末をShopify POSに導入することが可能となりました。

持ち運びができる決済端末のVicta Mobileは接客しながらのモバイル決済だけでなく、スタンドやタブレットとのペアリングで設置型レジとしても活用が可能です。Victa Laneは大型タッチスクリーン搭載の設置型決済端末で、会計時の金額表示や購入商品の内容が見やすいという特徴を持ちます。

どちらも日本での導入時期は明らかにされていませんが、高い耐久性や会計の高速化、高いセキュリティなどのメリットが多く、高い注目を集めています。